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今週の新情報
(2024.4.22)
Ｑ＆Ａ 人間が有する治癒力とは: 医師の思い？
過剰な医療を加速してきた理由は、いろいろあって複雑です。今回は、その理由として考えられる背景を分析してみました。
≪背景：その１≫
医師たちが集まった飲み会での出来事です。ある医師がポケットから薬のシートをいきなり取り出し、私に「飲んでみて！」と言うのです。何かと聞いたところ、そのころ話題になっていたある新薬でした。服用を続けていたら体調が良くなったような気がするから、という説明です。しかし、その新薬については海外で多数の追跡調査が行われ、「わずかながら副作用としてがんが増える」との指摘がなされ始めていた頃でした（文献１）。
多くの医師は心底、最新の医療技術を信頼し、疑いを抱くことなく受け入れています。そこには金銭の授受もなく、誰に対しての忖度もありません。
≪背景：その２≫
企業が新しく開発した薬や医療器材の製造承認を得るには「治験」が必須です。著しく手間のかかる治験は、通常、大学医学部附属の病院に依頼することになり、担当した診療科（講座、あるいは医局と呼ばれる）には、その手数料に加えて莫大な寄付金も入ります。たとえばメタボ健診の基準作りに携わった大学教授11人はとくに高額で、最高３億円を超えていたと報じられました（文献２）
治験に限らず、有名医師たちが新製品についての講演会や研究発表を行うたび、見返りとしての寄付金や講演料、旅費なども支払われます。いずれも大学が定めた規則に従ってお金が処理されていれば合法なのですが、当然、忖度も働くため、製品の欠点には目をつぶり、意図せず新製品のＰＲに加担することになります。
大学病院で研鑽を積んだ若手医師たちは、やがて地域の病院に赴任し、あるいは自分でクリニックを開設して、最新の製品を当然のごとく使い続けることになるのです。
≪背景：その３≫
医師の多くは、基本的に新薬や最新の医療器材を真に優れたものと考えているのですが、最大の理由は、それらを評価した医学論文の多くが「有効である」ことを強調したものになっているからです。
たとえば虚血性心疾患の治療法（経皮的冠動脈形成術；ＰＣＩ）は、ランダム化比較試験で否定的な結論が出されていることを前回の記事で紹介しました。しかし、医師の目に止まる論文の大部分は、信頼性を欠く後ろ向き調査のデータでしかないという共通点があります。この傾向は世界共通で、国内でも心臓の専門家がＰＣＩの有効性を示すデータとして掲げるのは後ろ向き調査で得られたものです（文献３）。
なぜ後ろ向き調査の論文が、そんなに目立つのかと言えば、費用と人手を必要とせずコンピュータで計算するだけでできてしまうため、論文が簡単に書けて、圧倒的に数で勝ることになるからです。
≪背景：その４≫
深刻なのは、論文の多くが薬や医療機材の企業から資金援助を受けて行われていることです。論文を発表する際、著者らがどこからお金を受け取ったかを必ず明記することになっておりこれを「利益相反の開示」と呼ぶことは、以前の記事で説明したとおりです。しかし、だからといって、これが免罪符になるわけではありません。
変形性股関節症や骨折などに対し、股関節を金属やセラミックでできた人工関節に置き換えるという治療法があります。この手術を受けた人は過去10年間で2倍にも増えているとされています。
この手術法の効果を報じた68編の論文を調べ、「良くなった」、「かえって悪くなった」、「どちらとも言えない」の3つに分けてまとめたところ、「良くなった」と結論していた論文は、人工関節を製造している企業がスポンサーになっていた論文で2倍以上も多かったということでした（文献４）。意図的なデータ操作が行われていたのはあきらかでしょう。
母親が４歳の次女を薬で殺害したというニュースがありましたが、そのとき使われたのは、母親が服用していたオランザピンという統合失調症の薬でした。この薬については、５つの学術調査が行われていましたが、製薬企業に不利となるデータが隠ぺいされ、都合の良いデータだけが公表されていました（文献５）。
その副作用を知らされないまま服用した人たちに重度の肥満や糖尿病の発症が認められ、１千件を超す訴訟が起こされるという騒動に発展しました。米国の司法は、１千700億円にのぼる賠償金の支払いを製薬企業に命ずる判決をくだしました（文献６）。この薬は、効果においても、昔から使われていた薬に比べ大差のないことが暴露されています。
医師は勉強熱心であり、専門医の資格更新のためもあって、しばしば学術講演会などに参加しています。しかし、そこで講師役を務める有名医師は、製薬企業などから講演料を受け取っていることが多く、話の内容にはバイアスがかかります。
医師たちは製薬企業などの手のひらで踊らされ、そこから逃れることができません。
今回の内容は、当ホームページＱ13で紹介した記事（2022年1月31日付）に準拠しています。当時の記事は、漫画家の小林よしのり氏が『ゴマニズム宣言SPECIALコロナ論５』（扶桑社、2022年）で、刺激的な劇画として再現してくれました。
次回は、製薬企業によるデータ操作の手法と実態の核心に迫ります。
【参考文献】
1) Jing H, et al., Impacts of ezetimibe on risks of various types of cancers: a meta-analysis and systematic review. Eur J Cancer Prev 32:89-97,2023.
2) 読売新聞, 平成20年3月30日記事.
3) Uemura S, et al., Primary percutaneous coronary intervention in elderly patients with acute myocardial infarction. Cir J 83: 1229-1238, 2019.
4) Ezzet KA, The prevalence of corporate funding in adult lower extremity research and its correlation with reported results. J Arthroplasty 18: 138-145, 2003.
5) Berenson A, Eli Lilly said to play down risk of top pill. New York Times, Dec 17, 2006.
6) Office of Public Affairs, Eli Lilly and Company agrees to pay $1.415 billion to resolve allegations of off-label promotion of Zyprexa. U.S. Department of Justice, Jan 15, 2009.
先週までの情報
(2024.4.15)
Ｑ＆Ａ 人間が有する治癒力とは: クスリとは何なのか？
「なぜ日本人は薬が好きなのですか？」とは、週刊誌などの取材でしばしば問いかけられてきた質問です。以前、国会で同じ質問をした議員もいました。これが大きな誤解であることの説明から始めることにします。
次の２つのグラフは経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）が2023年に発表したデータをもとに、「国民一人当たりの年間医療費と寿命を比べたもの（左図）」と「一人当たりの年間薬剤費（右図）」です（文献１）。日本に比べ、とくに医療先進国を自認する米国は、医療にかけるお金が格段に多く、逆に寿命は先進各国の中で最低となっています。
国により医療の仕組みがまったく異なっていて、医療費の総額も薬剤費も厳密な計算ができませんので、データはあくまで参考です（文献２）。
この２つのグラフからわかるのは、少なくとも薬に限らず医療にかけるお金が高額なのは万国共通であることと、医療費も薬剤費も寿命となんら関係しておらず、むしろ寿命を縮めているかもしれないということです。
さて前回の記事で、「血圧を下げる最新の薬を使っても死亡率は改善しない」というデータを紹介しました。本物の薬を服用したほうで、わずかに死亡件数が増えていましたが、統計学的な有意差がなく、誤差範囲の違いしかなったというものでした（これらのデータには不正操作もあり著しく信頼性を欠くものですが、詳細は次回以降とします）。
血液は、心臓が押し出す力だけで体の隅々まで流れていくことができず、収縮と拡張を繰り返しながら血管壁を伝わっていく「振動波」のエネルギーが必要です。ところが年齢を重ねるうち、血管のしなやかさの元になっているエラスチンという物質が減少し、また堅牢さの元になっているコラーゲンが劣化し役割を果たさなくなっていきます。
すると、血液は心臓から遠く離れた臓器に届かなくなりますが、腎臓や首の血管など要所に「血管壁の振動を検知するセンサー」があり、血流の不足を知らせる信号を発します。これを受けて心臓はがんばり、血管は収縮して血流を回復しようとする反応が起きていきます。庭の草花にホースで水やりをするとき、先端を指でつまむと、水は遠くまで飛ぶようになりますが、それと同じ理屈です。結果的に血圧は上昇していきます。
血圧が上がるのは体が要求するからであり、薬で無理に下げるのは、その自然の摂理に逆らっていることになるのです。そのため脳の血管が詰まったり、認知症が進行したりしてしまいます（文献３）。
加えて、どんな薬もかならず副作用があります。たとえばＡＲＢという最新の薬は、これを服用した患者が胃や腸に炎症を起こし、激しい下痢や体重減少を訴えるという事例が相次ぎました。薬を中止すると症状が回復することから、因果関係もあきらかでした（文献４,５）。
つまり血圧の薬は、「あちら立てれば、こちらが立たず」という宿命から逃れられないのです。このような現象が多くの医薬品で認められることは、前回の記事で述べたとおりです（もちろん有用な薬も多く、その違いについては次回以降とします）。
副作用の多くは予測不能です。なぜならヒトの体内には薬が作用する可能性のある部位が無数に存在するため、開発者の想定を超えた反応がいくらでも起こりうるからです。次の動画でそのメカニズムを示しました。
５万年とも30万年ともいわれる悠久のときを経て、われわれの祖先は地球環境の変化に対応しながら遺伝子を育み、絶滅することなく生き延びてきました。結果的に、人間の体には老化に対する備え、あるいはウイルスなどの外敵に遭遇したときの治癒力が出来上がっています。一方、現代人が最初の医薬品を発明してからまだ80年ほどしか経っておらず、知恵の至らなさから同じ失敗を繰り返しているのです（文献５）。
なお、前回の記事で予告した「医師たちがなぜ見てみぬふりをしているのか」については、次回、まとめることにします。
【参考文献】
1) https://www.oecd.org/tokyo/statistics/
2) 西沢和彦, 「国民医療費」における薬剤費統計の不備を改めよ. ＪＲＩレビュー, 4: 28-39, 2013.
3) Jongstra A, et al., Antihypertensive withdrawal for the prevention of cognitive decline (review). Cochrane Database Syst Rev, Nov 1, 2016.
4) Rubio-Tapia A, et al., Severe spruelike enteropathy associated with olmesartan. Mayo Clin Proc 87: 732-738, 2012.
5) Herman ML, et al., A case of severe sprue-like enteropathy associated with valsartan. ACG Case Rep J, Jan 16, 2015.
6) Avorn J, Learning about the safety of drugs - a half-century of evolution. N Engl J Med, Dec 8, 2011.
(2024.4.8)
Ｑ＆Ａ 人間が有する治癒力とは: 過剰医療のエビデンス？
絶対に有効だと思われていた医療行為が、よく調べてみたら実は「やっても、やらなくても同じだった」、あるいは「むしろ命を縮めてしまっていた」という研究データが無数に存在します。今回は、過剰医療の存在を示す証拠をまとめてみました。
まず紹介するのは、心臓病治療のトピックスについてです。日本人の死亡原因の第２位が「心疾患」で、その大部分を占めているのが「虚血性心疾患（狭心症や心筋梗塞）」です。心臓は血液を全身に送るためのポンプとして働いていますが、自身の筋肉にも酸素や栄養が必要です。心臓の表面には、そのための血管があり、冠（かんむり）に似ていることから「冠動脈（かんどうみゃく）」と呼ばれています。
冠動脈が詰まって起こる病気が虚血性心疾患です。この病気を治療するために決定的に重要だとされ、世界中で行われている方法があります。
手首や足の付け根の血管から細いチュープ（カテーテル）を入れ、エックス線テレビで確かめながら冠動脈まで先端部を送り、詰まった場所を広げたり金属のリング（ステント）を留置したりする方法で、経皮的冠動脈形成術（ＰＣＩ）と呼ばれています。2020年の統計によれば、国内で年間25万件ほどが実施されています。
2007年、このＰＣＩについて、2287人を対象にした大規模なランダム化比較試験が行われ、結果が発表されました。「ＰＣＩを行った群」と「薬だけを使った群」を追跡したところ、その後の死亡率に統計学的な差がなく、それどころか、ＰＣＩを行ったほうで死亡率がわずかながら高いという、予想外の結果となりました（文献１）。別の研究者グループもほぼ同様のデータを発表しています（文献２-４）。
このような結果になる理由はあきらかです。上の顕微鏡写真は、私が研究に用いていた冠動脈の内側にある内皮細胞ですが、非常にデリケートで簡単につぶれてしまいます。細胞分裂で再生はされるのですが、限度があります。つまり血管内に挿入された硬い異物（カテーテル）によって内皮細胞は傷つき、その寿命を縮めてしまうのです。
ＰＣＩという治療法に死亡率を下げる効果はないことは、すでに1990年代から指摘されていました（文献５）。それにもかかわらず、ほとんどの心臓病専門医たちは、まるで気がつかなかったかのような態度を取り続けてきました。
話題を変えて、次は薬の話です。とくに慢性疾患で長期にわたり服用するものが気になりますが、あらゆる医薬品を通じて歴史がもっとも古く、また世界中でもっとも多くの人が服用しているのが血圧の薬です。厚生労働省の集計によれば、日本で血圧の薬を服用している人は１千万人を超えており、かりに全員が40歳以上だとすれば、２人に１人以上が服用している計算になります。
高血圧が原因で起こりやすくなる病気の代表は脳卒中です。次の表は、現在、もっとも多く使われている２種類の薬について、海外で行われたランダム化比較試験の結果をまとめたものですが、いずれも期待を裏切る結果となっています（文献６,７）。新しい薬ほど血圧を下げる作用は強いのですが、半面、副作用も多く、心臓病や腎臓病が増えたり、あるいは血圧が下がり過ぎて転倒したり、認知症が悪化したりしてしまうことがわかっています。
表中、赤字で示した「総死亡」は、原因を問わず死亡した人の総数を意味しています。このような現象は、血圧の薬に限らず非常に多くの医薬品で認められているのですが、詳細は文献８をご参照ください。
心臓病治療や血圧の薬に対する研究の歴史から、２つの重要な問題点が浮かび上がってきます。まず、最先端の医療技術が否定されるようなデータが続々と公表されているにもかかからず、医師たちがその事実を認めようとしないことです。もうひとつは、過剰医療の背景に常に薬の害が存在していることです。
次回は、医師たちがなぜ見てみぬふりをしているのか、そして薬の多くがなぜヒトの体に悪影響を与えるのかを考えます。
【参考文献】
1) Boden WE, et al., Optimal medical therapy with or without PCI for stable coronary disease. N Engl J Med, Apr 12, 2007.
2) Al-Lamee R, et al., Percutaneous coronary intervention in stable angina (ORBITA): a double--blind, randomised controlled trial. Lancet, Nov 2, 2017.
3) Rajkumar CA, et al., A placebo-controlled trial of percutaneous coronary intervention for stable angina. N Engl J Med, Dec 21, 2023.
4) White HD, Changing the Orbit around percutaneous coronary intervention for stable angina. N Engl J Med, Dec 21, 2023.
5) 岡田正彦『治療は大成功、でも患者さんは早死にした』, 講談社＋α新書, 2001.
6) PROGRESS Collaborate Group, Randomised trial of a perindopril-based blood-pressure-lowering regimen among 6,105 individuals with previous stroke or transient ischemic attack. Lancet, Sep 21, 2001
7) Lithell H, et al., The study on cognition and prognosis in the elderly (SCOPE): principal results of a randomized double-blind intervention trial. J Hypertens, May 2003.
8) 岡田正彦『薬なしで生きる―それでも処方薬に頼りますか』, 技術評論社, 2009.
(2024.4.1)
Ｑ＆Ａ 人間が有する本来の治癒力とは？
これまで当ホームページでは、新型コロナワクチンの有効性に重大な疑義があり、かつ深刻な健康被害をもたらしている実態を、多方面からあきらかにしてきました。今回から数週間は、人間の体が備えている本来の治癒力と、それに抗するような過剰な現代医療を主題に、ワクチン問題にも通じる背景を深掘りすることにしました。
日本も含む先進諸国では、死亡原因の上位３つがほぼ共通していて、がん、心臓病、脳卒中、肺炎、老衰のいずれかとなっています。ただし順位は国により、また時代により入れ替わりがあります。ところが米国で行われた複数の研究から、死亡原因の第３位は前述した病気のいずれでもなく、「過剰な医療」によるものであることがあきらかになりました。
調査でわかったのは、 まず医療行為が原因となって死亡する人が、米国だけで年間25万人もいるということでした。ちなみに、がんによる死亡者数が59万人です（文献１、2）。理由で多いのは、不必要な薬の使用で生じた副作用です。米国の病院では、年間10万6,000人がそのために死亡していることがわかりました。
不要な手術による死者も多く、年間1万2,000人になると推計されました。また勘違いや伝達ミス、処置の不手際など、いわゆる「医療ミス」による死亡では、7,000人が命を落としていて、これらも含めて全部を合計すると、死亡原因の第３位になるというのです。
ただし、これは2016年に発表されたデータであり、病院内の出来事に限定した調査によるものでしたが、その後も多くの調査が行われ、病院外も含めると、たとえば薬剤の副作用だけでも19万9,000人が死亡しているとの報告も出てきました。
米国で、医師2,106人を対象に過剰医療に関する意識調査が行われ、医師４人に１人が「自分が行った医療の30～45％が本当は必要がないものだった」と考えていることがわかりました（文献３,４）。必要がなかったと考える理由として、「あとで患者から訴えられないようにするため」、あるいは「患者から強い希望があったから」という回答が多くなっていました。
では、必要がなかったとされた医療とは、いったいどのようなものだったのでしょうか？
さまざまな検査を定期的に行えば、病気の早期発見や早期治療ができ健康増進に寄与できるのではないか、というアイデアが最初に提唱されたのは150年ほど前のことでした。その後、1970～1980年代に入り、「定期的な健康診断を受けた人たち」と「受けなかった人たち」の健康寿命を比べてみるという調査が世界中で行われるようになりました。
なかでも信頼性が高かったのは、６千人を超えるボランティアを同数の２群にわけ、９年間にわたり追跡したという調査でした（文献５）。ところが結果は意外なもので、（理由を問わず）亡くなった人の数が、むしろ「健診群」のほうで8.6%も多くなっていたのです。病気を早く発見し、早期に治療すれば、死亡率も下がり元気に長生きできるはず、という人々の期待に反する結果でした。
同じ目的で行われた調査は、ほかにも多数ありましたが、結果はどれも同じでした。しかし、なぜか人々の関心を呼ぶことはなく、しだいに忘れ去られていきました。前述した論文発表から四半世紀も経ったころ、国際疫学協会誌が、当時の論文のひとつを見直し、原文のままもう一度掲載するという前代未聞の処置を行いました（文献５）。
専門誌によるこの決定を受け、カナダと米国の２つの専門家会議は、それぞれ独立に「定期的な健康診断は中止すべき」との宣言文を公表するに至りました。「頭のてっぺんからつま先まきまで舐めるように行う検査」はナンセンスであり、ときに危険と断じたのです（脚注）。
しかし、このような話は、世間にまったく伝わっていませんし、当ホームページをご覧いただいている方もご存じなかったのではないでしょうか。それどころか、日本では「労働安全衛生法」という法律のもと、働く者はすべて年１回以上の健診が義務づけられているのです。このような法律を設けている国はほかにありません。
それはなぜなのか？ そして、なぜ誰も真実を語ろうとしないのか？ 次週以降、その謎に迫ります。
脚注： 英語でnon-evidence-based, head–to-toe examinationsと表現されている。
【参考文献】
1) Cha AE, Researchers: medical errors now third leading cause of death in United States. Washington Post, May 3, 2016.
2) Makary MA, et al., Medical error – the third leading cause of death in the US. BMJ, May 3, 2016.
3) Lyu H, et al., Overtreatment in the United States. PLOS ONE, Sep 6, 2017.
4) Carroll AE, The high costs of unnecessary care. JAMA, Nov 14, 2017.
5) The South-East London Screening Study Group, A controlled trial of multiphasic screening in middle-age: results of the South-East London Screening Study. Int J Epidemiol, 6: 357-363, 1977, and 30: 935-940, 2001.
6) Howard M, Should we abandon the periodic health examination? Can Fam Physician, Vol 57, Feb, 2011.
(2024.3.25)
Ｑ＆Ａ 一方的に取り消された論文： 露骨な反ワクチン弾圧？
2024年１月24日にネット掲載された論文『新型コロナｍＲＮＡワクチン：臨床試験データとその後のワクチン推進キャンペーンから学んだこと』が物議をかもしています（文献１）。公開の１か月後、一方的に掲載の取り消し処分を下されてしまったのです。いったい何があったのか、背景を探ってみました。
現在、この論文については、取り消し処分になった理由が、編集長名で以下のように記されています。「この論文が掲載されたあと、批判が殺到した。そこで複数の編集責任者で再度、論文を検証したところ、引用文献が不適切であったり、あるいはデータの解釈に間違いがあることを確認した。なお著者らは、この決定に同意していない。」
その後、論文を執筆した著者らは、専門誌を出版しているシュプリンガー・ネイチャー社に対し、２億５千万ドルの懲罰的損害賠償を請求する裁判を起こす、と発表しました（文献２）。このような損害賠償の仕組みは日本になく、とにかく天文学的な金額になるのが特徴です。ただし、裁判所に対して実際に訴訟手続きがなされたどうかは、３月25日現在不明です。
執筆者は、裁判を起こすに至った経緯を次のように述べています。「私たちの論文が公開されたあと、編集部には、悪意に満ちた６通の手紙が届いたと聞く。それを信じ込んでしまい、私たちを”悪意ある反ワクチン主義者”と決めつけ、科学的な裏づけのないまま、掲載取り消しを決めた。これは掲載に伴う契約違反であり、悪意ある誤解であり、誹謗中傷だ！」と。
論文を批判した一人の名前が判明したことから、著者は、この批判者と直接、メールのやり取りしました。しかし、「弁護士と相談するから、もう連絡はしないでほしい」というメールを最後に、音信不通となりました。
一方、この論文に賛意や高い評価を与える専門家もいて、著者たちのもとには激励の手紙もたくさん届くようになりました。文献２には、具体的なメールの内容が掲載されています。
さて、問題となった論文は、いったいどんな内容だったのでしょうか？
全体が50ページからなり、参考文献が293件もある大作で、読むのも大変です。内容をひとことで言えば、当ホームページ『新型コロナのエビデンス』が、足掛け５年にわたってお伝えしてきた情報とほぼ同じものでした。つまり、この論文が世間から否定されてしまうのであれば、当ホームページの存続も危ういことになります。
論文の記述はきわめて正確で、参考文献も適切に選ばれていて、かつ解釈に間違いはありません。そこで、この論文に寄せられた批判を詳しく分析してみることにしました。代表的な批判のひとつは、「（ワクチンは危険という）結論が先にあり、それに合わせてデータを集めただけ！」というものでした。このような意見は、学問的な論争の場面でよく交わされる、いわば定番の批判です。
しかし考えるまでもなく、その逆の見方、つまり「（ワクチンは体に良いという）結論が先にあり、それに合わせてデータを集めただけではないか」という批判にまず答えてもらう必要があるでしょう。しかし、当ホームページで明らかにしてきたように、「ワクチンが安全で有効であることを、科学的に正しい方法で示したデータ」は存在しないのです。
この論文でひとつだけ気になるのは、冒頭、次のような記述がなされていたことです。「米国民の税金から巨額のお金がワクチン・メーカーに事前に支払われていて、引っ込みがつかない状態にあった。そのため政府は、不利なデータが出る前にランダム化比較試験を早期に終了させるなど圧力をかけた」。
純粋に科学の立場から主張を展開すべきところでしたが、その枠を一歩踏み外したこの記述が権力者(？)の虎の尾を踏んでしまったのかもしれません。ＳＮＳでの誹謗中傷事件でよく語られることですが、悪意ある書き込みの火元は一か所でも、それが企みとして、あるいは無責任な追随によって拡散し炎上したりします。今回のゴタゴタもそのような流れだった可能性があります。
いずれにしても、新型コロナワクチンの真実を世に訴える道のりが、さらに遠のいてしまったかと思わせる、気の重い出来事でした。
なお本件については、複数の方から情報提供をいただきました。ご協力に感謝いたします。
【参考文献】
1) Mead MN, et al., (Retracted) COVID-19 mRNA vaccines: lessons learned from the registration trials and global vaccination campaign. Cureus, Jan 24, 2023.
2) Kirsch S, We're suing Springer Nature for $250M in punitive damages for the unethical restraction of our COVID harms paper. Steve Kirsch's newsletter, Mar 6, 2024.
(2024.3.18)
Ｑ＆Ａ コロナの隔離期間が短縮された？
2024年3月1日、米国疾病対策センター（ＣＤＣ）は「新型コロナ感染症の隔離期間を大幅に短縮する」との記者発表を行いました（文献１）。その背景を探るとともに、この先、新型コロナウイルスとどのように向き合っていけばよいのかを考えてみました。
隔離解除の新しい条件は以下のようなものでした。
・発症後の日数にかかわらず解熱剤を使わずに発熱のない状態が24時間以上続くこと
・さまざま症状が回復に向かっていること
・隔離解除後の５日間はマスク、手洗いを励行し、咳エチケットや換気に努めること
このような決定を行うに至った根拠はいろいろありましたが、まず重症化して亡くなる人の数が圧倒的に少なくなったことです。次のグラフは、文献２で公表された米国の統計データから私が作図したものです。
2023年以降は死亡者の人数がインフルエンザと同程度となっていることがわかります。ただしインフルエンザの場合、「インフルエンザが原因で死亡した」ことを判断する基準が不明確で、届出義務もあいまいなため、正確な人数がわかっていません。そのためＣＤＣは、毎年、数式モデルを使って死亡者数の推測値を発表してきました。公表されている推測値には幅があり、上図で示した赤色の棒グラフは上限と下限の中間の値にしてあります。
隔離期間を短縮した、もうひとつの理由は、すでに米国民の98以上が防御免疫を獲得しているから、としています。厚生労働省による地域住民の調査によれば、日本でもスパイク蛋白に対する抗体の保有率が98パーセント以上とされています（文献３）。厳密に言えば、厚生労働省が示した「抗体保有率」と、ＣＤＣが用いた「防御免疫」という言葉は必ずしも同じものでありませんが、大同小異と考えてよいでしょう。
感染症は、ほかにもＲＳウイルスによるもの（風邪のひとつ）など多数あります。病気の種類ごとに対応がばらばらでは、混乱が生じてしまい、むしろ対策が徹底しないので、単純化してひとつにまとめたほうがいいから、というのもＣＤＣの考え方でした。
米国では、多数のメディアがこの声明をビッグニュースとして報じました。ある新聞には、賛否のコメントが紹介されていますが、「人々が新型コロナ感染症を軽くみてしまうのが心配」との懸念を表明する専門家の意見もありました。今さらマスクは嫌だという人も多く、また換気が悪い場所はいくらでもあり個人でどうすることもできない、などが反対理由だそうです。
現在、日本では、少なくとも５日間の自宅療養、かつ２日以上熱がないことを解除の条件としており、その間は出勤や登校を控えることが求められています。また治癒した旨を記した医師の診断書を求める会社や学校もいまだにあり、社会生活の妨げになっているという声も少なくありません。
「コロナ」という言葉に過剰に反応してしまう雰囲気が、いまだ世の中に蔓延しています。多くの感染者の診療にあたってきた経験もふまえて言えば、米国ＣＤＣの新らたな基準を日本でも取り入れてよい時期にきているように思われます。
【参考文献】
1) Respiratory virus guidance update FAQs. CDC, Mar 1, 2024.
2) Background for CDC's updated respiratory virus guidance. CDC, Mar 1, 2024.
3) 第６回抗体保有調査（住民調査）速報結果, 厚生労働省 第120回（令和５年４月５日） 新型コロナウイルス感染症対策アドバイザリーボード, 資料2-4, Apr 5, 2023.
4) Mandavilli A, C.D.C. shortens isolation period for people with Covid. New York Times, Mar 1, 2024.
(2024.3.11)
Ｑ＆Ａ エビデンスの中間まとめ：第三回目
当ホームページでは、新型コロナワクチンにかかわる話題を多岐にわたり紹介してきました。その情報量も非常に膨大なものとなってきましたので、３回に分けて「中間まとめ」を行っています。今週は、その第三回目として、新型コロナワクチンの有効性を示したとされる学術論文にデータの改変や印象操作が行われていたことを示す証拠を、過去の記事から厳選しました。
いかなる医療行為も、ランダム化比較試験によって初めて効果と副作用を実証することができます。対象者を公平に２群にわけ、その一方にたとえば本物の薬を、他方には偽薬（プラセボ）を使いながら追跡して、結果を見届けるという方法です。ファイザー社とモデルナ社のワクチンの場合、どちらも論文はひとつずつしかありません（文献１,２）。
次の表は、有名な「有効率95パーセント」の根拠とされるファイザー社の論文で提示されたものです。このデータから (1-(8÷18198)÷(162÷18325))×100という計算をすると、約95パーセントになります。
しかし、この論文に対しては、発表後、無数のクレームが寄せられました（文献３など多数）。そのひとつは、新型コロナの症状がありながら、ＰＣＲ検査を行っていなかった事例が「ワクチン接種ありの群」で1,594例、「接種なしの群」で1,816例もあり、これを含めて有効率を計算し直すと19％になってしまう、という指摘でした。この指摘が正しいことは、ファイザー社が当局に提出した資料からもあきらかです（文献４）。次表は、この人数を加えて私が修正したものです。
次に、同論文には「ワクチンは重症化を防いだ」とも書いてありました、その根拠は、重症化した人が「ワクチン接種なしの群」で９人だったのに対して 「接種ありの群」で１人だったから、というものでした。この記述が間違っていることは、私もすぐに気づき当ホームページで指摘したところです。
正しくは、上の表で示したように、「ワクチン接種ありの群」では、感染した８人中１人が重症化していたため重症化率は１÷８で12.5％です。一方、「接種なしの群」では９÷162で5.6％です。つまり正しい解釈は、「ワクチンを接種した人が感染すると、より重症化しやい」ということだったのです。その後、この問題は、世界中の多くの研究者によって指摘されるところとなりました（文献５など多数）。
この論文には、ほかにも問題がいろいろあります。ファイザー社がとった有効率の計算法を、次図の１つ目の例題に当てはめてみます。(1-(5÷100)÷(10÷100))×100という計算から答えは50％となりますが、２つ目の例題のように調査対象が1,000人でも、答えは同じになってしまいます。たとえ100万人だったとしても同じになるのですから、おかしな話です。
この計算法で得られる有効率は、相対リスク減少率と呼ばれます。実は、有効率の計算には別の方法がもうひとつあり、上図の１つ目の例題に対しては、次のような計算を行うものです。
(10÷100 - 5÷100)×100 = 5％
上図の２つ目の例では0.5％となり、1,000人にワクチンを打っても5人しか予防することができないことがわかり、よい現実感があります。この計算法でえられる有効率は絶対リスク減少率と呼ばれます。
どちらも間違いではなく、教科書にも載っている計算法なのですが、ファイザー社の論文で前者が採用されたのは、あきらかに見た目をよくするため、はっきり言えば人心を惑わすためだったでしょう。この点も、その後、多くの学術論文で批判を浴びることになりました（文献６など多数）。
製薬企業は、このように人々の信頼を裏切る行為を行ってきたのですが、極めつけは、論文発表の後、食塩水を注射したプラセボ群の人たち全員に、ワクチンを接種していたことです（文献７）。
この行為が何を意味しているかと言えば、いつの日かワクチン接種群の人に重大な異常を認めたとしても、比べる相手がすでにありませんから、「単に年のせい」にして、異論を封じることができます。生き証人ともいえる大切な存在が、いわば意図的に消されてしまったのです。
次の表は、妊娠中に新型コロナワクチンを接種すると、流産が増えるかどうかを報じた別の論文から再現したものです（文献８）。赤枠で囲んだ数値から、妊娠20週以内で接種した場合の流産は、過去の報告値に比べて多くはないことを示しています。
しかし、この論文にも世界中から批判が殺到しました（文献９など多数）。論文中、表の下に「827人中、700人は妊娠20週以降に接種した」と、小さな文字で記述されていたのです。したがって、正しくは827人から700人を除いた127人が分母となり、流産の率は82％と計算すべきだったのです。
さらに「過去の統計値」のほうも間違っていました。過去の報告値は、どの文献を調べても10％くらいとしか書かれていません。つまり正しい結論は、「妊娠10週以内に新型コロナワクチンを接種すると流産が８倍以上も高まる」というものだったのです。
ワクチンメーカーに限らず、世界の巨大製薬企業は、健康に対する人々の期待を裏切る行為を繰り返してきました。そのため消費者から無数ともいえるほどの裁判が、米国を中心に起こされています。その多くは原告勝訴となり、企業側には巨額の賠償金支払いが命じられてきました。具体的な事例は枚挙にいとまがなく、文献10,11に詳述されていますので省略します。
２つのランダム化比較試験の論文が発表されたあと、「新型コロナワクチンは有効」と主張する研究が多数行われましたが、すべてテスト・ネガティブ分析（後ろ向き調査のひとつ）によるものでした。この分析法については、令和５年９月４日付の当ホームページで解説したとおり、正当性が科学的に保証されないものであることを、改めてつけ加えておかなければなりません。
さて、３回にわたる「中間まとめ」はこれで終了です。いずれも裁判を想定し、取り上げた参考文献も証拠書類として利用できるように説得力のあるものを厳選しました。これまで当ホームページで紹介した際には若干の誤用もあったため、改めて各文献を精読し、正しい解釈をここにまとめたものです。
次回からは、再び最新情報をご紹介していく予定です。
【参考文献】
1) Polack FP , et al., Safety and efficacy of the BNT162b2 mRNA Covid-19 vaccine. N Engl J Med, Dec 31, 2020.
2) Baden LR, et al., Efficacy and safety of the mRNA-1273 SARS-CoV-2 vaccine. N Engl J Med, Feb 4, 2021.
3) Doshi P. Pfizer and Moderna’s “95% effective” vaccines – we need more details and the raw data. BMJ Opinion, Jan 4, 2021.
4) https://www.fda.gov/media/144246/download. Dec 10, 2020.
5) Pharm XW. Safety and Efficacy of the BNT162b2 mRNA Covid-19 vaccine, To the Editor. N Engl J Med, Feb 17, 2021.
6) Olliaro P, et al., COVID-19 vaccine efficacy and effectiveness - the elephant (not) in the room. Lancet. Apr 20, 2021.
7) Thomas SJ, et al., Safety and Efficacy of the BNT162b2 mRNA Covid-19 vaccine through 6 months. N Engl J Med, Sep 15, 2021.
8) Shimabukuro TT, et al., Preliminary findings of mRNA Covid-19 vaccine safety in pregnant persons. N Engl J Med, Jun 17, 2021.
9) Sun H, On preliminary findings of mRNA Covid-19 vaccine safety in pregnant persons. N Engl J Med, Oct 14, 2021.
10) 岡田正彦, 『本当に大丈夫か、新型ワクチン―明かされるコロナワクチンの真実』, 花伝社, 2022.
11) マーシャ エンジェル著／栗原千絵子, 斉尾武郎共監訳, 『ビッグ・ファーマ 製薬企業の真実』. 篠原出版新社, 2005.
(2024.3.4)
Ｑ＆Ａ エビデンスの中間まとめ：第二回目
これまで当ホームページでは、新型コロナワクチンにかかわる話題を多方面から紹介してきました。その情報量も非常に膨大なものとなってきましたので、数回に分けて「中間まとめ」を行っています。今週は、その第二回目として、新型コロナワクチンに明らかな副作用が存在することを示すデータを、過去の記事から厳選しました。
まず次の表は、イスラエルで行われた調査の結果です（文献１）。180万人近くの住民を対象に、「ワクチンを接種した人たち」と、「接種していない人たち」の症状を比べたもので、使われたのはファイザー社のワクチンです。接種後42日目の症状を調べたところ、もっとも増えていたのは心筋炎、心外膜炎、心不全でした。
次の表は、心筋炎と心外膜炎に着目して、副作用の頻度を調べた米国のデータです（文献２）。「ワクチン使用開始１年前」と「接種開始後（2021年２月～同年５月）」の発病者数を比べたものですが、ワクチン接種開始後、心筋炎と心外膜炎の発病者数があきらかに増えていました。
次は、新型コロナワクチンの副作用として心筋炎が増えていたことを、より明確に示したイスラエルのデータです（文献３）。イスラエルには公的医療保険制度がいくつかありますが、そのうち最大規模の組織に加入していて、かつファイザー社ワクチンを打った256万人を追跡調査したものでした。
グラフの横軸は、１回目の接種からの経過日数です。ファイザー社ワクチンは２回接種の間隔を21日と定めていましたが、その「21日目」の数日後、心筋症があきらかに増えていたことがグラフからわかります。ワクチンの副作用として生じる心筋症がどのようなものかは、文献４と５で提示された心電図やＭＲＩ画像であきらかです。
皮膚病変については、生々しい写真の数々が文献６と７に掲載されています。腎臓病も増えているのですが、海外を見渡しても文献が少なく、頻度は不明です。文献８と９には、副作用として生じた腎臓病の生検（バイオプシー）標本の顕微鏡写真が掲載されています。さらに、不活化ワクチンを使った場合でさえ、深刻な眼の異常（上強膜炎、前強膜炎、急性黄斑部神経網膜症、傍中心窩急性中間層黄斑症、網膜下液など）が生じる、と報告されています（文献10）。
新型コロナワクチンの副作用に関する学術発表は数多くあるのですが、ほとんどの論文は、最後に「副作用である可能性は高いが、頻度が非接種者と比べても、またコロナ禍前と比べても多いとは言えない」との言葉で締めくくられています。多くの専門誌には、ワクチンを根本から否定する論文は認めない、との編集方針があるからと思われます。
それにもかかわらず真実を伝えてくれた貴重な論文を、ここまで紹介してきました。なお新型コロナワクチンの副作用については、全体像とそのメカニズムが文献11に詳述されています。
さて、死亡例のデータについてもまとめておくことにします。次の図は、2021年１年間における「月別のワクチン接種後死亡数」のグラフに、同じ年のワクチン接種者数のグラフを重ねてみたものです（国内デ―タ：文献11,12,13）。ワクチン接種者数（赤色）のグラフは、死亡者数（青色）に比べて値が桁違いに大きいため、圧縮してあります。両者の正しい値は、左右の目盛でそれぞれご確認ください。
４月から６月にかけて死亡者が急増し、ワクチン接種者数の増加と比例しているように見えます（点線で囲んだ部位）。いまのところ、このグラフがワクチンによって死亡者数が増えていることを示す、もっとも説得力のあるデータと考えられます。ただし、このような数値データは、因果関係の証明に利用するのが非常に難しく、容易に反論を許してしまうという宿命もかかえています（どのような反論がありうるか、ぜひご意見をお寄せください）。
最後のデータは、大きな病院で行われる特殊な検査「免疫組織染色法」についてです。皮膚などに針を刺して、組織の一部を取り出すバイオプーと呼ばれる方法で得られたサンプルに対して行われ、顕微鏡で確認がなされます。もし、以下の図のようにトゲトゲ蛋白(スパイク蛋白)が認められ、そこに免疫細胞や炎症細胞が集まっていれば、ワクチンのせいで病気になったことの証明になります。
この図は、私がイメージを描いたものですが、実際の顕微鏡写真は、文献15で見ることができます。
来週の第三回目では、論文の不正操作についての情報をまとめる予定です。
【参考文献】
1) Barda N, et al., Safety of the BNT162b2 mRNA Covid-19 vaccine in a nationwide setting. N Engl J Med, Aug 25, 2021.
2) Diaz GA, et al., Myocarditis and pericarditis after vaccination for COVID-19. JAMA, Aug 4, 2021.
3) Witberg G, et al., Myocarditis after Covid-19 vaccination in a large health care organization. N Engl J Med, Oct 6, 2021.
4) Mouch SA, et al., Myocarditis following COVID-19 mRNA vaccination. Vaccine, May 28, 2021.
5) Kim HW, et al., Patients with acute myocarditis following mRNA COVID-19 vaccination. JAMA Cardiol, Jun 29, 2021.
6) McMahon DE, et al., Cutaneous reactions reported after Moderna and Pfizer COVID-19 vaccination: a registry-based study of 414 cases. J Am Acad Dermatol, Apr 7, 2021.
7) Merrill ED, et al., Association of facial pustuler neutrophillic eruption with messenger RNA-1273 SARS-CoV-2 vaccine. JAMA Dermatol, July 28, 2021.
8) Lebedev L, et al., Minimal change disease following the Pfizer-BioNTech COVID-19 vaccine. AJKD, Apr 8, 2021.
9) Sekar A, et al., ANCA glomerulonephritis after the Moderna COVID-19 vaccination. Kid Int, May 17, 2021.
10) Pichi F, et al., Association of ocular adverse events with inactivated COVID-19 vaccination in patients in Abu Dhabi. JAMA Ophthalmol, Sep 2, 2021.
11) Seneff S, et al., Worse than the disease? reviewing some possible unintended consequences of the mRNA vaccines against COVID-19. IJVTPR, May 10, 2021.
12) https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/vaccine_hukuhannou_youshikietc.html
13) https://www3.nhk.or.jp/news/special/coronavirus/vaccine/qa/detail/more-detail/qa_05_a04.html
14) Coronavirus (COVID-19) vaccinations. Our World in Data, Feb 13, 2024.
15) Baumeier C, et al., Intramyocardial inflammation after COVID-19 vaccination: an endomyocardial biopsy-proven case series. Int J Mol Sci, Jun 22, 2022.
(2024.2.26)
Ｑ＆Ａ コロナワクチンに関するエビデンスの中間まとめ
これまで当ホームページでは、新型コロナワクチンにかかわる話題を多方面から紹介してきました。その情報量も非常に膨大なものとなってきましたので、今週以降、数回に分けて「中間まとめ」を行います。今週は、その第一回目として、新型コロナワクチンの生物学的な脆弱性を示すデータを、過去の記事から厳選しました。
(1) ワクチンは免疫力を低下させる
まず次のグラフは、マウスを使った実験の結果を示したものです。ワクチン接種を繰り返しながら、トゲトゲ蛋白（スパイク蛋白）に対する「抗体量」を測るという実験です（文献１）。ワクチン接種を５回以上繰り返すと、期待に反し抗体量がむしろ減少してしまうことがわかります。（ただし、この実験では、ｍＲＮＡワクチンではなく、試験管内で人工合成したスパイク蛋白を直接、動物に注射するという方法が取られています）
抗体にもさまざまな種類があります。ＩｇＧと呼ばれるたんぱく質がその正体で、ＩｇＧ１～ＩｇＧ４の４種類から成っています。血液中ではＩｇＧ１が大部分を占めており、上のグラフも主にＩｇＧ１を測ったものでした。
次の左側のグラフは、ｍＲＮＡワクチン（ファイザー社）を２回接種したあと３回接種後までの間に変化した血液中の各ＩｇＧの値です。右側のグラフは、接種回数が増え、時間も経つにつれ、ＩｇＧ４が増えていく様子を示しています（文献２）。
ＩｇＧ４は、中和抗体がウイルスに結合して無毒化するのを妨げる役割を担っているため、これが増えると免疫反応が止まってしまうのです。ＩｇＧ４は、免疫反応が過剰にならないよう、ほどほどのところでブレーキをかける役割を担っていると考えられるのですが、ワクチンを繰り返すと、必要な免疫反応まで止めてしまうことになります。
次のグラフは、ｍＲＮＡワクチン（ファイザー社）接種によってできた中和抗体が、ウイルスの増殖を抑制できるかどうかを、本物のウイルスを使って調べた実験の結果です（文献３）。横軸は「年齢」で、縦軸が「中和抗体の強さ」となっています。青色のグラフは中国武漢市で発生した初期の新型コロナウイルス、赤色のグラフはその後に出現したガンマ変異株です。
変異株による差はあるものの、高齢者ほど中和抗体の力が著しく減弱している様子が、グラフからよくわかります。高齢者には、ワクチンがほとんど効いていなかったのです。
(2) ワクチンに予防効果なし
では、ワクチン接種によって免疫力が低下した結果、何が起こっていたのでしょうか？
次のグラフは、新型コロナにウイルスに感染したことが確認された人たちを対象に、唾液中のウイルス量を測定した結果です（文献４）。調査は、デルタ株が隆盛だったころ、米国カリフォルニア州の２つの町（Ａ地区とＢ地区）で行われたもので、「ワクチンをまったく打っていない人」と「２回接種した人」を比べています。なおワクチンの種類は論文中に明記されていませんが、米国ではほぼｍＲＮＡワクチンしか使われていません。
グラフの縦軸は、ＰＣＲ検査の結果を表わすＣｔという値になっていて、ウイルス量が少ないほど大きくなります。Ａ地区は、２回接種した人たちのほうでウイルス量がわずかに多く（棒グラフが低い）、Ｂ地区では逆になっていて、両者を合わせると統計学的な差はない、という結論でした。ワクチンを接種していても他人への感染は防げない、ということになります。
最後のグラフは、世界68ヵ国を対象に「国民のワクチン接種率」と「新規感染者数」との関係を調べた結果を示したものです（文献５）。デルタ株が優勢だったころで、国名は一部を除き省略してあります。
ワクチン接種率が高い国ほど新規感染者数が多いという、予想に反する傾向が認められます。大きなばらつきもありますが、詳細は不明です。使われていたワクチンは国によって異なりますが、たとえばイスラエルでは、ｍＲＮＡワクチン（ファイザー社）だけが使われ、有効率がわずか39パーセントだったと計算されています（製薬企業が発表した論文では95パーセント）。
同じ現象はほかの多くの調査でも確認されており、とくに英国の政府機関が発表したデータは、ワクチン接種者のほうで感染率が高いことを明確に示すものでした（文献６）。
以上、中間まとめの第一回目として、新型コロナワクチンの生物学的な脆弱性を示すデータをまとめました。「繰り返しの接種で免疫力が低下すること」、そのため「感染予防の役には立っていなかったこと」があきらかです。次回はワクチンの副作用について、中間まとめを行う予定です。
【参考文献】
1) Gao F-X, et al., Extended SARS-CoV-2 RBD booster vaccination induces humoral and cellular immune tolerance in mice. iScience, Dec 22, 2022.
2) Irrgang P, et al., Class swithch toward noninflammatory, spike-specific IgG4 anitbodies after repeated SARS-CoV-2 mRNA vaccination. Sci Immunol, Jan 27, 2023.
3) Bates TA, et al., Age-dependent neutralization of SARS-CoV-2 and P.1 variant by vaccine immune serum samples. JAMA, Sep 7, 2021.
4) Acharya CB, et al., Viral load among vaccinated and unvaccinated, asymptomatic and symptomatic persons infected with the SARS-CoV-2 delta varinat. Open Forum Infect Dis, Mar 17, 2022.
5) Subramanlan SV, et al., Increases in COVID-19 are unrelated to levels of vaccination across 68 countries and 2947 counties in the United States. Eur J Epidemiol, Sep 30, 2021.
6) Public Health Scotland COVID-19 and Winter Statistical Report, as at 17 January 2022, Public Health Scotland, Jan 19, 2022.
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目 次
（目次（青文字）をクリックすると先頭に戻る）
Ｑ０ 政府に間違ったデータを提供したのは誰？ Ｑ１ ワクチン接種の強制は問題ないのか？
「超過死亡」という言葉にご注意 接種後の副作用で苦しむ人たち
／コロナ致命率の発表値は間違っている ／米国における接種義務化と法律事情
／コンピュータ・シミュレーションに騙されるな ／接種の強制は倫理的に許されるのか
／地方紙が伝える真実とは
／ワクチン被害の裁判は可能か
／米国の最高裁判決とは
／ワクチン被害の証拠を残そう
Ｑ２ ワクチンを受けない人たちの災難とは？ Ｑ３ 安心できるワクチンとは？
子育て中の苦悩／アレルギー体質で接種拒否 国産ワクチンを評価する
／悲痛な海外事情 ／鼻スプレーワクチン
／打たない人は集団免疫に貢献できないのか
Ｑ４ 治療薬はいつできるのか？ Ｑ５ なんとか予防はできないのか？
国産初の飲み薬ゾコーバ 薬で予防はできない
／イベルメクチン／抗体カクテル ／感染しても重症化しないために
／疑惑の飲み薬モルヌピラビル ／肥満がリスクとなる理由が判明
／レムデシビル再評価＿有効性に疑問 ／自宅療養に備える
／ファイザー社の飲み薬は大丈夫か ／アルコール消毒はだめ
／続々登場する新薬のまとめ ／意に反して接種してしまったら
／重症化したらこんな病院に行きたい！ ／民間療法は有効か？
／感染リスクが予測できるアプリ？
／マスクは要らないって本当？
Ｑ６ コロナ禍を終息させる決め手とは？ Ｑ７ 専門家の言うことは正しいのか？
風船現象を知る データに騙されないための心得帳
／第５波が収束したわけ ／運び屋ウイルスのＤＮＡ組み込み
／インフルエンザワクチンに学べ ／抗体依存性感染増強（ＡＤＥ)
／インフルエンザワクチンは打つべきか ／高齢者の死亡が減少しているわけ
／ワクチンがウイルス変異を助長している ／接種を１回で止めてよいか
／インフルとコロナは同時流行するか ／後ろ向き調査のまやかし
／全数把握・定点観測って何？
／中和抗体はなぜ無効なのか？
Ｑ８ ウイルスの変異、これからどうなる？ Ｑ９ 実際に感染したら、どうする？
ウイルスはどのように変異するのか オミクロン株BA.5に感染したら
／変異ウイルスのまとめ ／１年後も症状は残るのか
／オミクロン株の種類 ／学校の授業は安全か
／オミクロン株はインフルエンザより軽症 ／重症化しやすい人の体質：
／デルタミクロンって何 キラーＴ細胞の仕事とは
／人間の遺伝子は強くなっていく ／隔離期間はもっと短くしよう
／悪どいコロナの正体
Ｑ10 ワクチンを巡るデータはねつ造？ Ｑ11 うわさのウソ、ホント？
報告されなかったデータ／重症例は増えたか フェイクニュースの元締め
／１回接種で十分／消えた協力者 ／基礎疾患のウソ
／ファイザー社の新論文は意味不明 ／ｍＲＮＡは永久に残るか
／むしろ死亡率を高めている証拠 ／ｍＲＮＡは遺伝子に組込まれるか
／消された証人たち／年をとると免疫は？ ／トゲトゲ蛋白がＤＮＡを破壊するか
／有効期間は２ヵ月／まやかしの有効率
／ワクチン治験を告発した女性
Ｑ12 ワクチンは効いていない？ Ｑ13 なぜ医師は正しい知識を持てない？
接種率が高い国ほど感染者は増えている 医師たちが騙されたもう一つの理由
／致命率の計算はほとんど不可能＿行政のさじ加減
／接種しても、しなくてもウイルス量は同じ
／繰り返しの接種は大丈夫なのか
／接種完了の施設で集団感染
／ワクチンパスポートに根拠なし
／11歳以下の接種を考える
／オミクロンに中和抗体は無力
／オミクロン用ワクチンは大丈夫？
Ｑ14 なぜ致命的な自己免疫疾患を起こすのか？ Ｑ15 因果関係を証明する方法はあるか？
免疫性腎障害／免疫性心臓病 トゲトゲ蛋白はなぜ危険なのか
／免疫性皮膚病／免疫性感染症 ／尿中のトゲトゲ蛋白測定に初めて成功
／免疫性眼疾患／ワクチンで突然死 ／因果関係を証明する唯一の方法とは
／接種後２ヶ月間で起こること ／トゲトゲ蛋白は４ヵ月血中に残る
／接種後半年でわかったこと 【妊娠・出産・育児を考える】
／副作用は脾臓から始まる ワクチンは母乳に影響しないの？
／初めて国内学会で発表された副作用 ／妊娠中のワクチン接種は絶対ダメ
／両親の接種は赤ちゃんに影響
／子供と赤ちゃんの接種を考える
Ｑ16 コロナの各検査法の利点と欠点？ Ｑ17 あやまちを繰り返さないためには？
ＰＣＲの原理を理解しよう 第１回 新型コロナはどこから来たのか
／ＰＣＲで困ること／インチキな中和抗体検査 第２回 人々を狂わせたワクチン神話
／３つの検査法の優劣 第３回 メディアのプロパガンダなのか
／抗原検査を練習しておこう 第４回 そろそろ法律家の出番！
／ＰＣＲ検査を毎週受けた経験談 第５回 新薬とワクチンは期待できるか
／陰性証明は難しい／唾液の検査は確かなの？ 第６回 新型コロナはこれからどうなる
第７回 専門家がだまされた統計学とは
第８回 コロナ社会のこれからを考える
Ｑ18 繰り返しのワクチン接種が免疫機能を破壊？
第１回 神様の贈り物を汚すもの（インターフェロン物語）
第２回 改造ｍRNAに毒性あり（謎のＧ４構造とは）
第３回 敗者は抹殺せよ！（抗原原罪説の真実）
第４回 ｍRNAを包む膜に毒性あり（脂質微粒子に猛毒））
第５回 ワクチンを打つと悪性腫瘍に（発がんリスク多数）
第６回 免疫細胞を暴走させるもの（糖鎖に重要なヒント）
第７回 オーバーワクチン症候群（免疫反応が止まる））
第８回 まとめ：ワクチンを打ち続けるのは危険
《執筆者紹介》
現代医療は、世界の巨大医療産業によって操作された偽りのエビデンスによって、間違った方向に誘導されている。その実態を明らかにするため、長年、薬品やがん検診に関するねつ造データの科学的検証を行っている。
著 書
『人はなぜ太るのかー肥満を科学する』（岩波新書）、2006年（11刷）
『がんは８割防げる』（祥伝社新書）、2007年
『ほどほど養生訓』（日本評論社）、2007年（５刷）
『放射能と健康被害 20のエビデンス』（日本評論社）、2011年
『医者の私が、がん検診を受けない９つの理由』（三五館）、2016年（４刷）
『医者が教える「家族に飲ませない薬」』（PHP）、2019年（1刷）
『医療AIの夜明け：AIドクターが医者を超える日』（オーム社）、2019年
『大丈夫か、新型ワクチン』（花伝社）、2021年（２刷）
『本当に大丈夫か、新型ワクチン』（花伝社）、2022年
『新型ワクチン騒動を総括する』（花伝社）、2023年、ほか多数
研究論文
1. Abe T, Okada M, et al., Sleep duration is significantly associated with carotid artery atherosclerosis incidence in a Japanese population. Atheroslcerosis 217: 509-513, 2011.
2. Okada M, et al., Low-density lipoprotein cholesterol can be chemically measured: a new superior metod. J Lab Clin Med 132: 195-201, 2998.
3. Okada M, A metod for clinical data reduction based on "weighted entropy", IEEE Trans Biomed Eng BME-25: 462-467, 1978. など574編
経 歴
京都府舞鶴市生まれ
1972年 新潟大学医学部卒業
1990年 同 医学部教授
2012年 同 名誉教授（国立大学 教授定年退官後の称号）
診 療
高脂血症・高血圧症・糖尿病などの予防治療
受 賞
・新潟日報文化賞、1981年
・臨床病理学研究振興基金「小酒井望賞」、2001年
主な発明・発見・特許
・低密度リポ蛋白中のコレステロールの定量方法（特許3058602）
・超低比重リポ蛋白及び中間比重リポ蛋白のトリグリセライド定量方法（特許4070958）
・LDLコレステロール検査法を世界で最初に開発
・重み付きエントロピー計算法の発明
・Ｂツリーによる重複情報カウント・アルゴリズムの発見
資 格
・医学博士
・日本循環器学会認定循環器専門医（～2010年）
・日本医師会認定産業医
・AHA Profesional Member（米国心臓学会、上級会員）
・IEEE Senior Member（米国電子工学学会、上級会員）
主な学会・社会活動
・IEEE T-BME（米国電子工学専門誌）共同編集長、1986年
・文部省大学設置・学校法人審議会、専門委員、1997年
・日本エム・イー学会誌『生体医工学』、編集長、1999年
・Frontiers Med Biol Engng（学会誌）、編集長、1999年
・公益信託臨床病理学研究振興基金、審査委員長、2000年
・文部科学省科学研究費補助金、審査委員、2002年
・全国国立大学法人病院検査部会議、議長、2005年
・第32会医療情報学連合大会、大会長、2012年
・Arch Prev Med (米国医学専門誌)、副編集長、2015年
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